40代・50代・60代・70代の友達作り・趣味探し・交流サイト

アメリカのFOXで放送

段々とどんどん明かされて来たよ

COVID「ワクチン」に新たな衝撃

まず、裁判所は、COVIDの予防接種は結局ワクチンではないとの判決を下した。

現在、1989年の生物兵器テロ対策法の立案者は、それらを「大量破壊兵器」と呼んでいます。

フランシス・ボイル博士は、「私の専門家としての意見としては、『COVID-19ナノ粒子注射』または『mRNAナノ粒子注射』または『COVID-19注射』は、生物兵器法18 USC § 175、武器および銃器法§ 790.166 Fla.Stat. (2023) に基づく生物兵器および大量破壊兵器の基準を満たしている」と述べています。

これは発言する権限を持つ人物からの力強い発言であり、ダムが本当に決壊しつつあるようだ。

この驚くべき物語の全容をご覧ください
そして次はこれ

カンザス州がファイザーを訴える

カンザス州の司法長官がCOVID-19ワクチンの「虚偽表示」と「有害事象」をめぐってファイザーを提訴した。カンザス州のクリス・コバックは、ファイザーが州の消費者保護法に違反したと主張している。被告らが共謀したことで連帯責任を主張している。民事訴訟という形で訴えている。

内容
ファイザー社は、妊婦や心筋炎など、ワクチンのリスクについてカンザス州民を誤解させた。
ファイザーは、データがそうではないことを示しているにもかかわらず、同社のワクチンがCOVIDの変異株から保護されると虚偽の主張をした。
ファイザー社がソーシャルメディア関係者と協力してCOVID-19ワクチンに批判的な言論を検閲し、政府の監視を避けるために連邦政府のワクチン開発プログラム「ワープスピード作戦」への参加を拒否した。

日本が何故未だ取り上げないかと言うと
一つは創価学会の影響。ファイザー株主である事
創価学会はファイザーの実情は知っていた。しかし利益が優先で公明使って信者らに進んで接種させ「公明党が居たから入手できた」と信者らを騙した。自民は創価学会の票が欲しいのでwin-win 勿論創価学会はマスコミも押さえているので真実は報道されず国民の8割以上が怪しい毒物注射を行った。
製薬会社は厚労省役人の天下り先
政治家への忖度と我が組織優先と自分達の天下り先保全で
それらを受け入れた。当然全部知っての事
マスコミは全て知っていてそれでも注射に加担した。今更私は言ってませんとは言えず、最後まで黙るか、シラを切るかしか無い。だがトランプが許さず全部オープンにすればマスコミもアウトとなる。

全員極刑が妥当！それしか無い！